なぜ塾のHPには授業料が掲載されていないのか?
多くの塾のHPには授業料が掲載されていません。なんとかそれを知ろうとページ内をサーフィンすると、最後には「お問合せフォーム」にたどり着き、結局のところ金額が分からないまま終わった経験をされた方も多いでしょう。また、電話で問い合わせてもほとんどの塾は、授業料を教えてくれず、「資料を配布します」と言われるか、「塾に直接来てください」と言われることがほとんどです。まるで時価で値段が決まってる昔のお寿司屋さんのようです。
これだけ塾の宣伝が溢れているのに、肝心の授業料が出ていないことに対して、多くの人が疑問に思っているはずです。
多くの塾が授業料を掲載しない理由は単純で、「問い合わせ」を欲しいからです。というのも、問い合わせとセットになるのが住所や電話番号だからです。
実は現在の大手塾のほとんどは、その経営母体が予備校になっています。たとえば、首都圏の大手進学塾であるサピックスの経営母体は代ゼミです。早稲田アカデミーの場合は、東進の経営母体であるナガセです。昔からそうだったわけではなく、2000年代から経営の統合が始まりました。名称が異なるのでそのことに気づいている人は少ないのが実情でしょう。
要するに、昔は別々の経営母体であった、中学受験、高校受験、大学受験の塾や予備校が、今は同じになったということです。
さて、賢明な方はすでに気づいているかもしれませんが、こうした経営統合が起こったことで、たとえば小学生の学年や住所や電話番号が分かれば、その人が大学受験をするまで、DMを送ったり電話をしたりといった営業がし続けられるのです。入塾に至る理由の一つが営業ですから、それを考えると喉から手が出るほど名簿が欲しいのもうなずけるはずです。
あまり知られていませんがひと昔前までは、役所に行けば名簿を見ることができました。塾に限らず、顧客リストを作りたい多くの会社は役所で名簿を手に入れていました。しかし、法律が変わり、そうした個人情報の入手が難しくなったために、新たな名簿の入手方法として出てきたのが、「連絡をさせる」というものです。「塾の資料を送るため」という名目で、氏名や住所、電話番を手に入れているのです。
ちなみに、塾の資料を比較するために、一斉に貰えるようなサイトもありますが、あれも同じです。あれをすると、そこと契約しているすべての塾に連絡先が渡るということです。ですから、たとえ入塾しなかったとしても、営業の連絡はその後も続きます。嫌な思いをされた方も多いと思うのですが、塾の営業がしつこいのや、学年にあった営業電話がかかってくるのもこうしたことが理由です。
反対に、数としては少ないですがHPに授業料や講習費などを掲載している塾もあります。うちもその一つです。掲載する理由は、載せない理由と正反対のもので問い合わせの数を減らすためです。
多くのご家庭にとって、塾に通うにあたって授業料がいくらなのかは重要事項です。ですから、色々と塾の特色を知る前に授業料がいくらなのかを知ることは、しぜんな流れです。そうすると塾を調べる場合にまずは授業料がいくらなのかを知りたいでしょう。そのため、塾に連絡をするのであれば、「資料をください」「授業料はいくらですか」という質問がどうしても多くなります。しかし、最低限の情報だけを貰い、そこから比較をして、そのうえで話を聞くつもりが、連絡先を教えてしまうことで反対に、永遠に営業の連絡が来つづけるという結果になってしまいます。
塾の立場に立ってみますと、こうした授業料に関する質問に毎回答えるためには、その人員が必要です。当然その分の経費がかかります。経費がかかれば、その分を当然授業料に上乗せしなければなりません。そのような事態を避けるには、そうした質問そのものを減らす必要があります。そのために、HPにすべてを掲載するのです。そうすることで、少なくとも授業料が予算と合わない方は、問い合わせをしなくなります。
もし、塾を探されている方がいるのであれば、こうしたことを知ったうえで、塾に連絡をするのが良いでしょう。具体的な対策としては以下のようなものがあります。
・捨てメールをつくってそこから連絡
・電話番号は携帯のものを書く(着信拒否設定ができるから)
ちなみに個人的にしつこい営業は好きではないため、Kip学伸では一度ご縁がなければ、以後営業の電話をすることはありません。
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